たものも一羽像です。自己紹介はこちら。今回のテーマはこちら「長期保有すると損する危ない株特徴5選」です。買った時にはピカピカに見えても、長期で保有すると思わぬ危険を抱えている株、こういうものがマーケットにはあります。早速共に学んでいきましょう。今日もよろしくお願いします。
長期保有すると損する危ない株の特徴5選
まずは結論から。長期保有すると損する危ない株の特徴5選はこちらです。それでは順番に解説していきます。
Contentsレッドオーシャン業界でワイドモートを持たない株
レッドオーシャンとは競争が激しい既存マーケットを意味します。ここには多くの企業が参入しており、技術や価格などの競争が激しいことが多いです。懐かしの名作『北斗の拳』風に言うと「修羅の国」です。お前はもう死んでいる…。
このような戦場では、企業が他と差別化できる「ワイドモート」を持っているかどうかが非常に重要です。ワイドモートとは、同業他社あるいは経済マーケット全体における優位性を示唆します。これが維持されている以上、その企業は成長する企業であると言えます。例えば、ブランドや特許、顧客の乗り換えコスト、ネットワーク効果、コストの優位性などが挙げられます。
決算を取りこぼす進行グロース株
進行グロース株とは、上場して間もない企業で過去の実績があまりない株を指します。特にIPO（新規株式公開）やSPAC（特別買収目的会社）による上場企業がこれに該当します。これらの株は実績がないため、四半期決算が投資判断の重要な基準となります。
良い決算とは、EPS（1株当たり利益）がコンセンサスを上回っているか、売上がコンセンサスを上回っているか、ガイダンス（将来の見通し）がコンセンサスを上回っているかの3つが揃ったものです。これらをクリアできない企業は、信頼を失い株価が下落する可能性が高くなります。
高配当減配株
高配当株は、企業が利益の一部を株主に還元するため、配当金を狙って投資するケースが多いです。しかし、高配当として知られている企業でも、業績が悪化すると減配することがあります。減配のショックを受けると、株価も下落し、投資効果が薄れてしまいます。
代表例としてエクソンモービルがあります。エクソンモービルは高配当の優良銘柄とされていましたが、コロナショックを機に減配に転じ、株価も大きく下落しました。
カントリーリスクのあるADR
ADR（American Depositary Receipt）とは、米国市場で売買できる外国企業の証券のことです。米国市場に上場している外国企業は、アメリカの監査基準を満たさなければならないため、経営の透明性が求められます。しかし、特に新興国の企業は、これを満たしていない場合が多く、リスクが高まります。
例えば、中国企業のADRは米中対立の影響を受けやすく、規制や監査基準の変更により株価が大きく変動するリスクがあります。
新興国ETF
新興国ETFは、インドネシアやフィリピンなどの新興国市場全体に投資するものです。新興国は急成長しているイメージがありますが、その分リスクも大きいです。市場規模が小さく不安定で、インフレ率が高く、為替リスクも大きいです。
例えば、アルゼンチンのように一時的に経済成長を遂げても、その後の政治不安や経済危機で大きく後退するリスクがあります。そのため、新興国ETFは上級者向けの投資と言えるでしょう。
関連する質問と回答
1. 長期保有に向いている株の特徴は何ですか？
長期保有に向いている株の特徴としては、安定した収益を上げ続けている企業であること、競争優位性（ワイドモート）を持っていること、配当金を安定して支払っていることが挙げられます。さらに、経済的な健全性や経営の透明性も重要です。
2. ワイドモートとは何ですか？
ワイドモートとは、企業が持つ競争優位性を指します。具体的には、ブランド力、特許、顧客の乗り換えコスト、ネットワーク効果、コストの優位性などが含まれます。これらの要素が強い企業は、他社が容易に市場シェアを奪えないため、安定した成長が期待できます。
3. 決算の重要性は何ですか？
決算は企業の経営状況を示す重要な指標です。特に進行グロース株では、過去の実績が少ないため、四半期決算が投資判断の重要な基準となります。EPS（1株当たり利益）、売上、ガイダンス（将来の見通し）がコンセンサスを上回るかどうかが重要です。
4. 高配当株のリスクは何ですか？
高配当株のリスクとしては、業績が悪化すると減配する可能性があることです。減配が発生すると、株価も下落し、投資効果が薄れてしまいます。また、高配当株は配当金が出るからこそ買われる側面があるため、減配が発生するとその魅力が失われます。
5. 新興国ETFのメリットとデメリットは何ですか？
新興国ETFのメリットとしては、新興国市場全体に分散投資できること、急成長が期待できる市場にアクセスできることが挙げられます。しかし、デメリットとしては、市場規模が小さく不安定であること、インフレ率が高く為替リスクが大きいこと、信託報酬が高めであることが挙げられます。